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建築の施工現場は多数の関係者が様々な専門性を持ち寄り、個別性の強い建築物をつくるため、デジタル化はなじみにくいとされてきた。

しかし、センサーやカメラなどの機能が進化し、AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）などとの連携に期待が高まる今、他産業と協業し、建築で使える「道具」を育てる機運が高まっている。

建設現場がSF映画やゲームで見たような近未来的な光景になる日も、そう遠くはない。実際に、ゲーム業界で使われている技術を用いて、BIMモデルなどを建設現場で活用する取り組みが始まっている。その1つが、MR（複合現実）だ。

建築分野向けのMRシステムでは例えば「GyroEye Holo（ジャイロアイ ホロ）」だ。建設業向けソフトウエア開発会社のインフォマティクス（川崎市）が2018年1月に出荷を開始した。クラウド上にアップロードしておいた図面データをホロレンズで読み込むと、現実世界の施工現場に、原寸大で図面を広げたような視界が現れる。

これまで30以上の現場で実証実験を重ねてきた。

例えば、展示会のブース設営では紙の図面を広げて墨出しなどをせずに、ホロレンズで見える図面に沿って内装工事を実施できた。図面通りに施工されたか、あるべきものが施工されているかなどを確認して回ることもできる。

記事元：「複合現実」が働き方を変える、建設現場で進むデジタル競争

この業界に携わっているものとして、建築現場でMRを使うことが当たり前になるのもそう遠くないように感じています。

記事中にあるような使い方だけでなく、ドローンと組み合わせて建築現場に取り入れる実証実験を行っているところもあるようです。

以前のブログにも書きましたが、排熱利用という「ローテク」の上にMRなどの「ハイテク」を載せることが出来れば、業務の効率化だけでなく、排熱利用という分野にもたくさんの若者が興味を持ってもらえるのではないかと思います。

みなさんもソーシャルメディアで、3Dプリンターを使って建てられた住宅をご覧になったことがあるだろう。最近、マレーシアのクアラルンプールで会ったゼネラル・エレクトリック（GE）の上級幹部によると、GEは航空機エンジンの全部品を3Dプリンターで出力する技術を持っているという。

そうなったとき、われわれの知る従来の仕事はどうなるだろうか。もっと言えば、変わらず価値を持ち、自動化の波に飲まれないのはどんな仕事だろうか。

記事元：「ロボットが仕事を奪う時代」に置き換えられない価値を創出する

最近こういった「AI vs 人間」といった構図の記事を見ますが、落としどころは「AIには創造性がないから人間はより直観や創造性を発揮しなければならない」というのが多いような気がします。

確かに、すでにあるものを効率的に行うのは機械の方が優れているでしょうし、疲れを知らないので24時間働けますし、人間が勝てるのは創造性という分野だけなのかもしれません。

私たちの仕事柄、自然との共創を考えることは多いのですが、今後はどんな仕事も「AIとの共創」を考えながらAIを敵視するよりも、AIをうまく使いこなしながら人間の強みである創造性を伸ばしていくところが生き残っていくのかもしれませんね。

太陽光発電の事業者倒産が、2017年度は史上最多を記録したことが、東京商工リサーチが5日発表した調査結果から分かった。

倒産の要因として、「販売不振」が最も多く、全体の半数を占め、次いで「事業上の失敗」「運転資金不足」などとしている。

記事元：なぜ？太陽光発電事業者の倒産が過去最高に

記事にもありますが、2012年から固定価格買取制度（FIT制度）が始まり、そこから電気料金が上昇し、国民の負担が大きくなりました。その反省を踏まえ、国としては諸外国に比べて高コストにある発電機器や設置工事費用を安くするよう太陽光発電事業者に求めた結果、倒産が相次いでいる。

そういった意味で今の状況を”国策倒産”と呼んでいるようですが、まさしく悪循環の最たるものという感じが致します。

完全自律走行車で市場に初めて登場するのは自動車や配送トラックではない。

農業労働ロボットだ。

カナダの企業が作り出したロボット「ドット・パワー・プラットフォーム（DOT）」は完全自律走行も可能な農業用「トランスフォーマー」だ。

単なるトラクターではなく、干し草などを圧縮・梱包するヘイべーラーから播種機、石拾い機、堆肥散布機（マニュアスプレッダー）に至るまで、100を超える作業をこなす。しかも、約18トンの積荷を運べる大型機械であるにもかかわらず、バレリーナのような正確さで農地を走り回ることも可能だという。

農家は、空からドローンを使うか、GPS受信機を使って、自分の農地の地図を作成し、そのデータをDOTコントローラー（マイクロソフトの「Surface Pro」を使用）にアップロードする。それから、DOTを農地に解き放つ。

ゴールドマン・サックスは、2050年までに農作物の収量が70％増加すると予想しており、テクノロジーがもたらす大豊作の時代がやってこようとしている。

記事元：完全自律走行車は、まず「農業」に革命を起こすかもしれない

これはカナダの出来事ですが、日本国内においても、ロボット、自動化、ドローン、AI、Iotなどの最新テクノロジーを組み合わせた農業が盛んになってきています。

さらには、生産農家の現場だけでなく、工場の生産ラインのロボット化も進んでいるような気がします。

実際、私たちのお客様でもAIロボットを取り入れた工場も出てきました。

私たちは「エネルギーを再利用することで無駄をなくす」ことを積極的に推進しておりますが、こういった最新テクノロジーを組み合わせることで「さらに無駄をなくす」ことが出来るかもしれません。

そう遠くない未来で今まで思いつかなかった組み合わせができるかもしれませんね。

昨年、ベーシックインカムで話題になったフィンランドが新たに「サーキュラーエコノミー（循環経済）」というものに取り組んでいる。

従来の「線型（リニア）」な経済から転換し、「循環型（サーキュラー）」を推し進めることはフィンランド政府としての戦略的なゴールのようです。

参考：https://newspicks.com/news/2930126/body/

つまり、単なるエコではなく新たな経済モデルを構築を目指している。

なぜ「世界一幸福な国」フィンランドがサーキュラーエコノミーなのか？

理由は単純で「世界レベルで資源が不足しているから」だ。

フィンランドは以前からリサイクルを推進している。１つのペットボトルの飲料を購入するときに、１０セントを支払い、それをリサイクルしたときに返してもらう仕組みです。プラスチックのデポジット制です。

もはや原材料が足りていないのは明らかで、現状では燃やされるなり埋められるなりして、無駄になってしまっている原材料たちを活用しなかればなりません。

再利用をしやすくするために、どのようにして製造プロセスを計画すべきなのか、どうやって製品を設計すべきなのか。

何よりも「考え方」を大きく変革しなければならない。「もう無駄は完全になくす」ということです。

このサーキュラーエコノミーには多くの視点があり、その肝は「一度使っただけで、モノを捨ててはいけない」ということです。

記事元：【北欧】小国フィンランドが狙う、次の「パラダイムシフト」

さて、

この記事を読めば読むほど、「熱回収・未利用熱の活用」がぴったり当てはまるような気がします。

特に日本はエネルギーコストが高い分、この考え方はまさしく！という感じがしませんか？

サーキュラーエコノミーは、新たなビジネスの機会、そして新たな雇用の形を生み出し、同時にそれを通じて、経済成長を実現し、価値ある原材料を守り、環境をクリーンに保つことができる。そして、それこそがフィンランドが実現したい新たな経済の形のようですね。

レストランチェーン「デニーズ」が最新テクノロジー企業を目指していて、アマゾンの「Alexa」をアメリカにある1600店舗のほとんどで導入したそうです。

なぜ、導入したのか。

「Alexa」を使って宅配やテイクアウトも音声で注文を受付けることで売上増加を狙っていて、すでに一定の成果を上げているようです。

ただ、気になったのは他の理由です。

それは、「老朽化したブランドイメージを一新し、若い世代に訴求するため」という部分です。

記事元：米デニーズ「Alexa」導入で宅配もテイクアウトも音声で注文受付

この「若い世代に訴求」というのは、「若い世代のお客さんに訴求」という意味合いだと思いますが、最新テクノロジー企業へ目指しているのであれば「お客さん」だけでなくデニーズで「これから働きたいと思ってもらう未来のスタッフ」への訴求効果もあるのではないかと思いました。

一方で熱利用業界を見てみると同じように「未来の若い世代への訴求」が必要であり、現状は熱利用の分野「工事」「土木」というキーワードは、これから働く若い世代にはあまり興味が湧かないようです。

そういう意味では、熱利用という「ローテク」の上にAlexaなどの「ハイテク」を載せることが出来れば、熱利用という分野にもたくさんの若者が興味を持ってもらえるのではないかと思います。

熱利用＋ハイテク・・・。

どんなものを取り入れることが出来るか。

ワクワクしますね。

2017年で電源投資の半分以上が太陽光と風力になったそうです。

その理由はなんと言っても発電コストが劇的に下がってきたこと。

太陽光も風力も10円/kWh程度です。

でもこれは、世界を見ると・・・というお話です。

日本だけ見ると未だ20円/kWh程度。

これだけ差が開いている理由は、本格的に再エネに取り組んだのが遅かったという一般的な見解で、欧州と比べると10年遅いようです。

しかし、日本でも2030年までに再エネ率を２２％～２４％まで上げることが決まっています。

参考：https://www.nippon.com/ja/features/h00114/

そのためには、太陽光や風力だけでなく、日本特有の「地熱」という資源を積極的に使う必要があると思います。

もちろん、規制の問題や景観の問題などありますが、そういったことを地元の方々と本気になって一緒に解決し、地域の利益還元も含めた成功事例を増やしていけば、全国的に広がっていき、日本の再エネ率も24%は通過点となり世界的な50％に近づいて行くのではないかと思います。

RE100とは「Renewable Energy 100%」つまり、再生可能エネルギー100%の略称であり、企業の消費電力をすべて再生可能エネルギーに転換することを目的としており、国際環境NGOの「The Climate Group」が、2014年に開始した共同イニシアチブです。

このRE100に参加している企業は世界で122社（2018年1月28日）あり、BMWグループ（ドイツ）、ジョンソン・エンド・ジョンソン（米国）、P&G（米国）、NIKE（米国）、マイクロソフト（米国）、アップル（米国）など日本でもよく知られている企業がたくさん参加しています。

日本で参加している企業は、リコー（日本）、積水ハウス（日本）、アスクル（日本）の3社です。

参加している企業のメリット、参加意義としては以下2点のようです。

①CSR（企業の社会的責任）。CO2排出量の削減の長期目標と合わせて、再生可能エネルギーの使用率も投資家を含むステークホルダーから厳しい目で見られるようになってきている。

②化石燃料由来エネルギーの価格は将来に渡り高騰していき、将来的に炭素税が導入される可能性がある。WWFJAPANが発表した調査結果においては、国際エネルギー機関（IEA）のシナリオを元に2050年の石油価格は、現状のおよそ2.5倍になると推定されています。つまり、エネルギー価格高騰に関するコスト対策。

・・・という内容がRE100の概要となるわけですが、それはそれとして素晴らしい活動に間違いありません。

少し気になるのは、その先のエネルギーの使い方、つまり使い終わったエネルギーの中にはまだ使えるエネルギーがあるにも関わらず、そのまま捨てられているのではないか、そうであるならばそこも改善していかなくてはならないはずです。

例えば、工場であればボイラーから出る排ガスや、使い終わったお湯または冷たい水など。

それらの捨てられているエネルギーを再利用出来れば、さらに効率的に生産活動をすることが出来るのではないかと思います。

それが、

「捨てられている熱を回収し電気などのエネルギーを削減するプロジェクト」

です。

明日も雪・・・

・東京電力から電力使用率が今冬最大の９９％になるとの見通し

・他の電力会社から最大２５０万キロワットの融通を要請

・東北電力や中部電力などが供給を始めた

・融通を受けなければ停電の発生などにつながる恐れもある

前のブログでも書きましたが、

私たちは

「捨てられている熱を回収し電気などのエネルギーを削減するプロジェクト」

を積極的に前へ進めようと活動しているので、こういった「電力が逼迫」「自然災害」「エネルギー単価の上昇」などが起こるたびにもっと早くこのプロジェクトが前進できないものかと思う。

昨日は久しぶりの大雪となり、気温低下に伴うエアコンの使用増加などで東京電力管内は一時電力需給がやや逼迫の状態。

電力使用率95%という10か月ぶりの高水準。

太陽光発電も発電パネルに積雪があると、太陽光を受光しにくくなり発電量が減少する。

今回は大規模停電という最悪の事態は免れたが、ここ最近は自然災害も多くいつそうなってもおかしくない。

私たちは

「捨てられている熱を回収し電気などのエネルギーを削減するプロジェクト」

を積極的に前へ進めようと活動しているので、こういった「電力が逼迫」「自然災害」「エネルギー単価の上昇」などが起こるたびにもっと早くこのプロジェクトが前進できないものかと思う。

早く全国に仲間を作り、捨てられている熱を回収して少しでもエネルギーを削減しもっと世の中に貢献して行きたい、そう強く思った大雪の日だった。